原油価格の変動要因
需要要因
需要面では世界の景気動向をはじめ、石油製品の消費を左右する状況が注目される。世界の景気が好調な局面では産業用・民生用の需要が増することで需給関係が引き締まり価格は上昇するが、景気後退局面では需給がダブついて下落しやすくなる。
石油製品の代表格であるガソリンの消費を大きく左右するのは自動車産業の動きで、中国などの新興消費大国でのモータリゼーションの高まりは需要増に結びつき、世界的に自動車販売台数が伸び悩むと需要は減少する。また暖房油の主要消費地における気温も影響する。 厳冬だと暖房油需要は増加し、暖冬だと需要は落ち込み、原油価格にも影響を与える。
このほか省エネ、石油代替エネルギーの開発・実用化はその目的からして石油需要を抑制するもので、利用対策の推進度が注目されている。
供給要因
産油国の増産は価格下落要因、減産は価格要因となるが、なかでもOPECやロシアの動向は注目を集める。また、主要消費国の在庫事情も時として話題となる。さらに、米国カリブ海沿岸を襲ったハリケーンが石油施設に及ぼした被害が原油急騰に直結したことも記憶に新しいところで、天候は需要面だけでなく供給面でも話題となることもある。
国際情勢
国際情勢の緊迫化は世界の景気を後退させる要因となる一方で、政情不安定な産油国であるイラク、イラン、ナイジェリアなどでの情勢悪化は原油の供給不安を呼び、価格高騰をもたらすことも多い。また、産油国ではないが、パレスチナ情勢も中東地域の紛争の火種となりかねないため、常に注意を払っておく必要がある。
為替・海上運賃
国際原油価格の決済は大半がドル建てで行われているため、ドル高は原油輸入国にとっては価格上昇要因となり、ドル安は下落要因となる。
為替と同様、輸入価格に影響するのが海上運賃である。世界的な船舶需給のひっ迫から海上運賃が上昇すれば原油輸入価格の上昇要因となる。近年では、中国における高度経済成長にともなう一次産品の輸入急増がタンカー需給のひっ迫を招いて海上運賃が高騰したことがある。